人生でも最大の買い物と言われるマイホーム購入において、多くの方は住宅ローンを組むでしょう。住宅ローンに関する悩みには、購入前の計画から返済が始まってからの軌道修正などさまざまなものがあります。

住宅ローンは借りる人の年収などから借り入れができる上限金額が決まります。この上限金額は借り入れを行う金融機関によっても異なりますが、借入限度額を踏まえたうえで上限ギリギリまで借り入れるかどうか、フルローンで購入するか、自己資金を用意するかどうかなどを検討する必要があり、その金額や借入期間によって返済金額が変わります。
住宅ローンの返済には利息が含まれますが、利息の金額は「利率」によって決まります。この利率は金融機関や借入を行う住宅ローンの商品によっても違いますが、種類としては「固定金利」「変動金利」「固定金利期間選択型」の大きく3通りが存在します。「変動金利」は景気の変動によって利率が上昇するリスクが高いことから低く設定されることがあり、「固定金利」は変動リスクが低いことから高めに設定されることが一般的です。
住宅の購入総額のうち、いくらを住宅ローンで賄うかによって月々の返済金額が大きく変わります。一方で頭金を用意するということは、その分貯蓄が減ることになりますので、現在の収入状況や今後の収入増加に対する期待など、さまざまな状況・環境を踏まえたうえでいくらの自己資金を用意するか考える必要があります。
新築住宅を購入する場合、自治体によっては補助金や助成金を利用できることがあります。インターネット上で検索しても多くの情報を入手することはできますが、自分がどの補助金を利用できるかは非常に分かりづらくなっています。多くの知識・経験を持っているFPに相談することにより、効率よく補助金の手続きなどができます。
ある程度貯蓄に余裕がある方でも、一定金額は住宅ローンで借入をして購入するケースがあります。理由としては手元資金を厚く残しておきたい、その分を投資に回したいなどさまざまなものが考えられますが、返済が始まってしばらくしたタイミングで、「繰り上げ返済」を希望する方もいらっしゃいます。どのタイミングで繰り上げ返済すべきか?もFPに相談ができます。
金融機関や住宅ローン商品、金利の設定など、さまざまな借入条件を踏まえて住宅ローンを組みますが、それはあくまでもその時点における最善の方法を選択する形になります。しかし経済環境や景気の変動などによっては、別の金融機関での借換をした方が、利息を含めた返済総額が小さくなるようなケースも少なくありません。どういった場合に借換をするべきか?も相談するとよいでしょう。
多くのサラリーマンは、ボーナスも含めた年収を意識しており、住宅ローンを組む際には「ボーナス月の返済を増やすかどうか」も意思決定を行うことになります。ボーナス月の返済を増やすと月々の返済額は相対的に抑えられますが、せっかくボーナスが出ても手取りが少なくなってしまいます。
住宅ローンを組んだ当時はある程度の年収があったり今後の昇給が見込めていたとしても、5年後・10年後に想定通りになっているかは分かりません。体調を崩してしまった、会社が倒産したなどさまざまな理由によって収入が減った場合、返済負担が割合として大きくなってしまうと家計が苦しくなってしまいます。
住宅ローンは基本的に借り入れ当初に定められた返済条件に従って返済を行うことになります。しかし場合によっては一時的に収入が減るなど、返済が苦しくなってしまう時もあるでしょう。そういった場合に、一時的に返済を軽減することができるのか?などといった悩みについても、FPへの相談で解決するかもしれません。
住宅の購入時以外にも、各自治体ではさまざまな補助金・助成金により生活支援などを行っています。子どもが生まれると支出も大きく増えますが、その分さまざまな制度により支援を受けられる可能性もあります。しかし補助金や助成金は非常にたくさんの種類がありますので、自分はどの補助金を利用できるのか、をFPに相談するとよいでしょう。
住宅販売会社もさまざまな相談には乗ってくれますが、彼らはあくまでも「家を売る」ことを前提としたアドバイスを行います。金融機関も同様で、「住宅ローンを借りてもらう」ためのアドバイスを行います。一方のFPは中立的・客観的なアドバイスにより、お金の流れを最適化するためのサポートを行ってくれます。
住宅ローンについて検討を行う場合、どうしても「頭金はどうするか」「利率はどうか、変動・固定のどちらにするか」などといった住宅ローンに関する検討が中心となってしまいます。しかしFPに相談をすると住宅ローンに関してだけでなく、家計全体のバランスを考慮したプランニング提案やアドバイスを受けることが可能です。
住宅ローンを検討するにあたっては金利の状況など、その時点での最新の情報を把握しておかなければ最善と判断できる選択ができません。FPはお金のプロとしてアドバイスやサービスの提供を行う仕事ですので常に新しい情報を仕入れながら知識と経験を磨きあげており、専門的な知見から意思決定のサポートを行います。多くの事例に対応した経験があればあるほど具体的なアドバイス提供が行えるでしょう。
FPは「お金のプロ」としてアドバイスなどを提供することを生業としていますので、タダで対応してくれるわけではありません。必ずコストがかかりますので、「相談することによって削減できるコスト」と「相談にかかるコスト」を天秤にかけて、どちらが経済的かを判断する必要があります。この選択を誤ると、余計に出費が増えてしまう事態になりかねません。
FPは住宅販売会社や金融機関に比べると中立的・客観的なアドバイスを提供してくれると紹介しましたが、どのFPも必ずそう、というわけではありません。中には保険商品を販売しているFPやFP資格を持つ銀行員などもおり、無料で相談対応をする代わりに保険や融資の提案をしてくるというケースもあります。その場合、中立性・客観性が期待できなくなりますので、注意が必要です。
これはFPに限らずですが、人間がサービス提供をする以上その経験や能力にばらつきが出てしまいますし、場合によっては相性が悪いという恐れもあります。したがってFP選びも非常に重要なわけですが、どういった経験・経歴を持っているかどうか・口コミや評判がどうかによって判断するとよいでしょう。
住宅ローン相談の一般的な流れを事前に理解しておくと、スムーズに進行でき、FPとのコミュニケーションも円滑になります。
以下の流れに沿って準備を進めることで、適したアドバイスを得られるでしょう。
FP相談の前に、まずは自分自身の年収や家計状況を把握しておくことが大切です。
家計簿を作成し、毎月の収入と支出を確認することで、どのくらいの返済が可能かが見えてきます。
また、購入を検討している物件の情報もできるだけ詳細に整理しておくと、相談がより具体的になります。
これらの準備をしておくことで、FPも状況を正確に理解し、具体的で効果的なアドバイスがしやすくなります。
準備が整ったら、FPに相談を開始します。
FPは、家計の現状や将来のライフプランを踏まえた上で、借入可能額や無理のない返済計画をシミュレーションします。
また、住宅ローン控除や他の税制優遇が適用できるかどうかも確認し、最大限に活用できるようサポートしてくれます。
これにより、より現実的な資金計画を立てることができます。
シミュレーション結果をもとに、適した住宅ローン商品や返済方法、借入額が具体的に提案されます。
提案されるプランは、金利タイプや返済期間を含めた総合的な内容となり、自分に合った最善の選択肢を見つけやすくなります。
提案をもとに、どのローンを選ぶか、どのような返済計画を取るかを最終決定する流れになります。
金利タイプには主に3種類あると紹介しました。「変動金利」は市中の金利変動に合わせて金利水準が変わる事からリスクが高いとされており、借入時から返済完了まで金利水準が一定である「全期間固定金利」は支払額の見通しが固められるためリスクが低いとされています。そして「固定金利期間選択型」は変動・固定のいわばハイブリッドであり、リスクとしては中間に位置します。
住宅ローンは元本返済と利息を毎月支払っていくことになりますが、借入を起こすにあたっては手数料や保証会社へ支払う保証料、抵当権の設定を行う場合には司法書士費用や登録免許税などのコストがかかります。これらのコストは借り入れ条件などによっても変わってきますので、きちんと確認しておきましょう。
住宅ローンの借り換えを行うにあたっては、「毎月の返済額が減る」や「返済総額が少なくなる」などといったメリットが得られるかどうかで判断を行います。また、「金利タイプを変更できる」というようないわゆる借り入れ条件の変更を目的するパターンや、リフォーム費用も含めて借り換えるパターンなども考えられます。
住宅ローンは家計に大きな影響を与えるため、慎重な計画が必要です。
FPは、単なるローン選びだけでなく、ライフプランに基づいた包括的なアドバイスを提供してくれます。
FPは適切な借入額の設定や金利タイプの選定、税制優遇の活用方法など、住宅ローンに関連するあらゆる面でサポートしてくれるため、家計に無理のない返済計画が実現可能です。
また、住宅ローン相談時の注意点やFPの専門分野の確認も重要なポイントです。
FPを活用することで、住宅購入のプロセスがスムーズになり、将来にわたって安定した生活基盤を築くための一助となるでしょう。