妊娠・出産はとてもおめでたいイベントですが、費用に関する問題を避けて通るわけにはいきません。ここでは妊娠・出産場面における資金計画の考え方や方法、注意事項などについて紹介します。ぜひチェックして参考にして下さい。
出産に関してはさまざまな支援制度があり、手当金や一時金・給付金を受け取ることが可能です。出産にかかる費用は原則健康保険が適用されませんので、これらの制度を上手く使うことで負担を抑えることができるでしょう。「出産育児一時金」は子ども1人につき一律42万円の支給がありますが、立替や医療機関への直接払いなど、受け取り方に注意が必要です。他にも働く母親には「出産手当金」や「育児休業給付金」などといった制度があります。
自治体においても個別に妊娠・出産に対してサポートを行っているケースがあります。出産までの月1回の妊婦健診も、費用だけを見ても大きな負担になります。しかし自治体で無料券や補助券を配布している場合、大きく支出を抑えることができるため、必ず確認しておきましょう。しかし、お住まいの自治体によって対応が異なることがありますので、医療機関や自治体窓口などで確認しておきましょう。
妊娠が分かると定期的に検診を受ける必要がありますので、検診費用がかかります。妊婦検診は保険適用外ですので、完全に自費で受診するとトータルで10万円程度かかります。また、出産時には分娩費用や入院費用が必要になりますがこちらも保険適用外であることから、総額で50万円程度はかかるといわれています。ただしこれらに関しては前述の通り、一部で助成金や一時金などを受け取ることが可能なので、必ず確認しておくことをおすすめします。
妊婦検診や出産にかかる費用のほか、マタニティーウェアをはじめとした妊婦用のグッズや赤ちゃんを迎えるためのベビーグッズの準備にもお金がかかります。これらのグッズやウェアはブランドによって価格帯が大きく変わってきますので、予算やこだわりを踏まえて検討しましょう。特に赤ちゃんはすぐに成長して大きくなってしまいますので、ベビーウェアは準備しすぎるとあまり着られず無駄になってしまう可能性もあります。
基本的にはほとんどの一時金・助成制度は妊婦検診に通う中で案内を受けることができるでしょう。しかし自治体や医療機関によっては案内が漏れたり、能動的に申請しなければ受け取ることができない制度を設けていることがありますので、必ず自ら調べて理解するようにしましょう。また、検診費用や通院にかかった交通費などは医療費控除の対象になるほか、勤務先企業が独自の祝い金や一時金を拠出しているケースもありますので、把握しておきましょう。
将来的なライフプランを考える中において、可能な限り貯蓄や積立も行っておくと安心です。医療保険や学資保険などへの加入のほか、積立NISAなどの投資商品、定期・定額預金など、資金の積み立て方はさまざまなものがあります。利回りや流動性などを考慮しながら、夫婦で目標を設定したうえで積み立てることをおすすめします。子どもは大きくなるにつれ教育費用もどんどん必要になります。生まれる前・幼い間に貯められるだけ貯めておきましょう。
赤ちゃんが生まれると毎日が忙しくなり、ゆっくりする暇もなくなってしまうでしょう。しかしそれ以上に子どもの愛しさや日々成長する喜びなどといったなんともいえない感情を得ることができますので、幸せな時間を過ごすことができます。そのためには助成金や一時金の制度も含め、お金の心配は出産までにしっかりと整理を行っておき、生まれてからは育児に集中できるよう環境を整えておくことをおすすめします。
FPは「お金のプロ」とも呼ばれる仕事です。妊娠・出産・育児に関する費用・制度もしっかり把握していますので、資金計画について不安や悩みがある方はFPへの相談を検討してはいかがでしょうか。